平成30年度省エネルギー相談地域プラットフォーム構築事業の交付決定事業者として採択を受けました
一般社団法人地域資源循環システム協会は、このたび経済産業省の平成30年度省エネルギー相談地域プラットフォーム構築事業の交付決定事業者として採択を受けました。 今年度も富山県内の中小事業者様の省エネ相談窓口として、セミナー開催や省エネ相談・省エネ診断などの支援を行なってまいります。 詳しくは当協会事務局までお問い合わせください。 平成30年度省エネル[...]
平成30年度総会・セミナー勉強会を開催しました
平成30年5月22日(火) に一般社団法人地域資源循環システム協会の総会・セミナー勉会が開催されました。 総会には7社より15名が参加しました。 今年度の活動予定として、引き続き省エネ相談地域プラットフォーム活動と省エネセミナーの開催について案内がありました。 また、セミナーでは川重冷熱工業（株）の長谷川様より「蒸気ボイラに関する省エネについて」、[...]
社団会員企業からのお知らせ
「みんなの省エネ」のＺＥＢプランナー登録制度を活用した事例として 当協会の会員企業である(有)アール・エ北陸が携わりました「ささづ苑」様の動画が配信されました。 当協会代表理事・高澤のインタビューもございます。是非ご覧下さい。 みんなの省エネ：https://minnano-shoene.jp/movie/ 2018.02.15「国の施策を活用した[...]
1/4 北日本新聞朝刊に代表理事・高澤康之のインタビューが掲載されました
平成30年1月4日の北日本新聞朝刊紙面「TOP INTERVIEW」で当協会代表理事の高澤康之のインタビューが掲載されました。 当協会の事業内容についてご紹介いただいております。是非ご覧下さい。 TOP INTERVIEW http://webun.jp/pub/ad/2018/topinterview/10/index.html
10月16日（月）省エネによる経営改善セミナーを開催致しました
10月16日（月）富山県総合情報センターにて一般社団法人地域資源循環システム協会主催による医療・福祉事業者向けの省エネによる経営改善セミナーを開催し、沢山の方々にご参加いただきました。 講師には三井住友ファイナンス＆リース株式会社の高橋亨氏と、特別養護老人ホームささづ苑の岩井広行氏を招き、省エネ改修の費用負担軽減や具体的な省エネ事例についてご紹介い[...]
10/26省エネ経営セミナーのお知らせ
一般社団法人地域資源循環システム協会では、10月26日に株式会社富山銀行の共催で省エネ経営セミナーを開催いたします。 省エネルギーに関する補助金の最新動向や、申請までのスケジュール・ポイントなどをご説明いたします。また省エネルギー相談地域プラットフォームからの省エネ経営支援などもあわせてご紹介致します。 セミナー案内リーフレットダウンロード
10/16医療・福祉事業者向け省エネによる経営改善セミナーのお知らせ
一般社団法人地域資源循環システム協会では、10月16日に医療・福祉事業者向け省エネによる経営改善セミナーを開催いたします。 省エネルギーに関する補助金の最新動向や、申請までのスケジュール・ポイントなどをご説明いたします。また省エネルギー相談地域プラットフォームからの省エネ経営支援などもあわせてご紹介致します。 セミナー案内リーフレットダウンロード
平成29年度プラットフォーム構築事業勉強会を開催しました
平成29年7月18日（火）に、富山市新産業支援センター研修室にて 当協会の会員向け勉強会として「平成29年度プラットフォーム構築事業勉強会」を開催いたしました。 勉強会の内容 (1) 「プラットフォーム事業について」 (2) 情報交換会 （各社発表） (3) 省エネルギーにおけるよりよい連携方法について (4) 省エネルギーに関する補助金について
5月29日（月）省エネ補助金セミナー＆相談会を開催致しました
平成29年5月29日（月）とみしんB&Lコンサルティングスクエアにて一般社団法人地域資源循環システム協会主催による省エネ補助金セミナー＆相談会が開催されました。 省エネの実施・検証をしたい事業者の方々を対象に、省エネルギー対策に活用できる補助金の紹介を行いました。 当協会ではこのように金融機関と連携して、事業者の皆様の省エネルギー対策を応援[...]
平成29年度「省エネルギー相談地域プラットフォーム構築事業」に採択されました
経済産業省・資源エネルギー庁の【平成29年度「省エネルギー相談地域プラットフォーム構築事業」】に当協会の「富山県省エネルギー支援対策事業」が一昨年度に引き続き採択されました。 本事業は、省エネルギーに取り組む富山県内の中小企業等に対して、省エネルギーに係る診断、省エネルギーの取組に関する計画策定支援、運用改善支援及び設備更新等を自治体・専門家・金融[...]
